採用FAQ
Recruitment FAQ
[ 採用活動について ]
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説明会および選考方法について教えてください。
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まずは、当社新卒採用ホームページまたはマイナビからエントリーをお願いします。エントリーいただきました方に、説明会の開催方法などについてご案内させていただきます。
選考方法については、エントリーシートによる書類選考後、グループディスカッションおよび面接、適性検査(SPI3)を予定しております。
[ 資格取得について ]
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入社前に取得しておいたほうがいい資格はありますか?
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採用に際しては資格の有無を問いません。入社後に専門知識を身につけていただきます。
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入社後に必要な資格はありますか?
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『宅地建物取引士』が入社後に必要とされる資格です。お客さまにとって、不動産の購入は一生に一度あるかないかの大きな買い物です。不動産購入を判断する際には多くの情報が必要になりますが、一般的に不動産の知識や経験がある人は多くありません。そのため不動産業者は、不動産購入にあたっての重要な情報をお客さまへ説明することを法律で定められており、その説明ができるのは宅地建物取引士に限られています。不動産の仕事に携わる時は必要な資格ですので、当社では社内講習を実施するなど、資格取得を支援しています。
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資格取得に関する支援制度はありますか?
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『宅地建物取引士』をはじめ業務上必要な資格に関しては、合格時に祝い金を支給しています。また、資格登録にかかる費用に関しても会社が負担します。
他にも『一級建築士』の資格取得に際して、専門学校等の講座を受講した場合、その費用の2分の1を補助します。(上限50万円)
[ 人材育成について ]
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入社後の研修とフォローはどのような内容ですか?
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入社後約1か月間は、社会人として必要な基本的スキル・知識の習得および会社理解のため、人事部主催の研修を実施します。
具体例:阪急阪神ホールディングスグループ合同研修、社会人としてのマインドセット研修、ビジネスマナー研修、パソコンスキル研修、事業理解 等配属後は、配属先で必要な専門知識を学びながら、OJT(On the Job Training)を通して業務スキルを高めていただきます。
加えて、当社の先輩社員をメンターとして設定し、新入社員の悩みや不安に対して、先輩社員が自身の経験に基づき支援を行いながら、目標達成に向けた励ましや精神的なサポートをします。
また、人事部担当者による配属前・配属後面談、そして配属数か月後にフォローアップ研修も実施し、一人ひとりの成長をサポートしています。
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社員育成はどのような内容ですか?
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当社では、階層別研修とともに、ビジネススキルの向上やキャリア自律を企図した目的別研修を実施しています。
また、業務上必要な資格取得を支援するなど、社員一人ひとりの育成に取り組んでいます。
(一部抜粋)
階層別研修:新入社員導入研修、昇格時研修・フォローアップ研修、マネジメント力向上、経営基礎知識習得
目的別研修:グローバル人材育成、DX研修、育児休職取得者向け 復職支援、キャリアカウンセリング
自己啓発支援:通信教育補助、資格取得 祝金・学習費用補助
[ 人事制度について ]
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【総合職】初めの配属はどのように決まりますか?また、異動の希望は出せますか?
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初期配属として、「関西圏採用」「首都圏採用」「海外事業採用」の3つにカテゴリーによって分かれております。
⇒「関西圏採用」「首都圏採用」は、導入研修後、本人希望と適正等を考慮し関西採用であれば関西の、首都圏採用であれば首都圏の住宅・商業施設・オフィスビルの開発業務及び関連する業務に従事する部署へ配属予定です。
⇒「海外事業採用」は、比較的早い段階で海外事業に携わっていただく方のカテゴリーです。まずは、国内事業を経験した後に、海外事業部門に配属され、その後海外駐在員として海外赴任していただく可能性があります。
どのカテゴリーでの採用になるかは、選考中にご本人の希望と適性を見ながら会社で決定させていただきます。
また、年に一度、社員一人ひとりが将来のキャリアプランを人事担当に申告することができる「コミュニケーションシート」があります。ただし、異動については本人の適性や組織状況を見て決定しますので、希望通りにならないこともあります。
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勤務地はどこですか?
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採用後の導入研修(約2か月)は大阪での勤務となります。その後、総合職「関西圏採用」は関西圏(大阪/京都/兵庫・販売物件がある場合のみ滋賀の可能性も有)、総合職「首都圏採用」は首都圏(東京・販売物件がある場合のみ神奈川/千葉/埼玉の可能性も有)、「海外事業採用」は(大阪/東京)での勤務となります。総合職は部署異動に伴い、関西圏・首都圏・海外と勤務地が変わる可能性があります。
仲介営業職は仲介営業店舗(大阪・京都・兵庫)となります。
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女性の活躍について教えてください。
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当社では多くの女性社員が活躍しています。その中で、子育てをしながら仕事をしている女性社員も増えてきており、仕事と育児の両立ができるよう制度を整え、支援しています。
育児休職制度により、子どもが3歳になるまで休職が可能。また、子どもが小学6年生までは短縮時間での勤務が可能です(4時間・5時間・6時間・7時間勤務からいずれかを選択)。そして、短縮時間勤務については、フレックスタイム勤務制度との併用を認めています。その他には、顧問助産師による健康子育て相談窓口を設置しています。
こうした支援制度をより活用しやすい職場づくりに努めています。親としても社会人としても伸びやかに成長していける環境で、社員それぞれの個が持つ可能性を最大限に発揮できます。