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環境保全の推進

Environmental Management

再生可能エネルギー(太陽光等)の活用

  • 太陽光発電設備の設置によるCO2削減

    HEPファイブ

    HEPファイブ

    太陽光発電設備を設置するなど、自然エネルギーの活用に取り組んでいます。

  • オフィスビル・商業施設等への再生可能エネルギー由来の電力の導入

    大阪梅田ツインタワーズ

    大阪梅田ツインタワーズ

    2022年4月に大阪梅田ツインタワーズ・ノース/サウスの両ビルにおいて、「トラッキング付非化石証券※1」を活用した実質的な再生可能エネルギー由来の電力を導入※2しました。
    さらに、対象物件を順次拡大しており、2025年度には大阪梅田地区および阪急阪神沿線で運営するオフィスビル・商業施設等※3における電力使用量※4の大部分を実質的な再エネ電力に置き換える予定です。これにより、建物所有者と入居企業が一体となって脱炭素社会の実現に取り組んでいきます。

    ※1 非化石電源(再生可能エネルギー等)由来の電気が有する「環境価値」が証書化され、加えて発電所の所在地等の属性情報(トラッキング情報)が付与されたもの。再エネ指定の証書を電力に付加することにより、実質的に再エネ由来の電力となる。
    ※2 共用部とオフィス専用部の双方に導入。
    ※3 建替・再開発予定の物件、使用電力が極めて小さい物件、当社グループがエネルギー管理権原を有しない物件等、一部の物件を除く。
    ※4 ガスコージェネレーションシステムによる自家発電分を除く。

エネルギー効率の改善(省エネの推進)

  • エネルギー効率を測定するビル管理システムの活用

    大阪梅田ツインタワーズ・サウス

    大阪梅田ツインタワーズ・サウス

    大阪梅田ツインタワーズ・サウスでは、BEMS(ビルエネルギーマネジメントシステム)によりエネルギー使用量・効率を「見える化」してビル設備の省エネ運転・制御に役立てているとともに、発電効率の高いコージェネレーションシステム、建物の外部に近いゾーンから執務室にかけて段階的な温度設定を自動的に行う「シークエンス空調」、デシカント(乾燥剤)で空気中の湿度をコントロールすることにより空気環境を整える「デシカント空調」などにより、快適性を維持しながら省エネを促進しています。
    また、当ビルではテナントも貸室内の日ごと・時間ごとのエネルギー使用量をウェブ上で確認でき、トレンドや対前年比較などのグラフ化も可能な、一歩進んだ「見える化」システムを実現しています。
    これにより、テナントの省エネ意識の向上を助け、日々の省エネ活動が行える仕組みを構築しています。

分譲マンション〈ジオ〉共用部の化粧材等への国産木材の活用

  • ジオ明石本町 ブックラウンジ

    ジオ明石本町 ブックラウンジ

    2023年7月以降に着工する全ての分譲マンション〈ジオ〉において、共用部の化粧材等に国産木材を活用し、木質化を推進しています。
    国産木材を積極的に活用することで、森林が持つ水源かん養機能※1の向上や二酸化炭素吸収機能※2の向上、生物多様性の保全※3の効果が期待できます。また、共用部の化粧材に使用する木材について、原則として、地産地消とすることで、地域の森林環境保全に寄与していきます。

    ※1 地表植物が豊富になることで、雨水がそれらの葉で受け止められるとともに、増えた植物の根によって土壌がスポンジ状になり、雨水が一気に流れ出ず、森林土壌の中で保水されるという水源かん養機能の高まりが期待できます。
    ※2 間伐によって、木と木の空間が広がり、気が太ることで二酸化炭素の吸収量が増すことが期待できます。
    ※3 光環境の改善により多様な植物の出現が期待できるとともに、動植物にとって良好な環境になるなど、生物多様性の保全が期待できます。

環境配慮型建物(グリーンビルディング)の拡大

  • 当社グループでは、環境・社会への配慮がなされた不動産に対して付与される認証の取得を推進し、環境に配慮した建物の拡大に取り組んでいます。

    グリーンビルディング認証 取得状況
  • その他、環境に配慮した建物

    NU chayamachiプラスは、壁面緑化と屋上緑化を実施し、ヒートアイランド現象の緩和に寄与しています。照明にはLEDを採用してCO2排出量を削減しています。ハービスOSAKA、ハービスENTはビル空調システムに、単一建物としては日本最大級(設置時)の氷蓄熱システムを導入して夜間電力を有効に活用しています。
    また、分譲マンション〈ジオ〉においても、2011年7月末以降、販売するすべてのマンション※でLow-E複層ガラスやLED照明(共用部・専用部)、電気自動車充電設備等を採用することをはじめとして、率先して環境問題に取り組んできました。また、一部の物件では、太陽光や太陽熱を利用した創エネ設備の導一部の物件では、太陽光や太陽熱を利用した創エネ設備の導入にも取り組んでいます。

    他社との共同事業物件等においては一部採用できない場合がある。

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